投資余力 × 年収マトリックス

月10万円積立に必要な額面年収は、約700万円超。

単身23歳・東京・40歳未満を前提に、2026年税制で 税・社保・生活固定費 を引いた 純可処分の1/3 を投資余力と定義した場合、月10万円の積立を可能にする年収ラインを年収300万〜2000万の範囲で逆算する。居住都市と投資余力率はパラメータ化してあるので、自分の前提に置き換えられる。

居住都市と生活固定費

生活固定費月16.0万円 → 年 192万円 を手取りから引いて純可処分を求める。家賃水準は都市ごとに大きく異なるため、ここを変えるとマトリックスとウォーターフォールが連動する。

投資余力率

純可処分（手取り − 生活固定費）のうち、何 % を投資に回すか

33.3%

結論

740万円

月10万円積立に必要な額面年収

投資余力率 33.3% / 生活固定費月16.0万

手取りから生活固定費を引いた純可処分の 33.3% が月10万円（年120万円）に達するには、額面 740万円 ラインが必要。居住都市と投資余力率を変えれば数字も連動する。

月額積立 × 必要年収マトリックス

月の積立	年の積立	必要な純可処分(年) (積立年額 ÷ 33.3%)	必要な手取り(年)	必要な額面年収	判定
1万円	12万円	36万円	233万円	約290万円	新卒〜若手レンジ
2万円	24万円	72万円	271万円	約340万円	新卒〜若手レンジ
3万円	36万円	108万円	301万円	約380万円	新卒〜若手レンジ
5万円	60万円	180万円	377万円	約480万円	中堅平均
7万円	84万円	252万円	450万円	約580万円	中堅平均
10万円	120万円	360万円	554万円	約740万円	実務年齢ピーク
15万円	180万円	540万円	735万円	約1040万円	高年収レンジ
20万円	240万円	720万円	918万円	約1360万円	高年収レンジ
30万円	360万円	1080万円	1277万円	約2110万円	高年収レンジ

※ 額面年収は1万円刻みで二分探索し、手取りベースで必要額に達する最小レンジを推定。判定は「23歳新卒の手取りリアルレンジ(額面〜400万)」「中堅平均(400〜600万)」「高めの実務年齢(600〜800万)」「高年収(800万〜)」で分類。

双方向シミュレーター

📈 年収 → 投資余力

額面年収（万円）

700万円

給与所得控除180万

社会保険料（本人負担15%）105万

所得税28万

復興特別所得税1万

住民税38万

手取り（年）529万

− 生活固定費年192万337万

投資余力（純可処分 × 33.3% ÷ 12）月 9万

年収700万では月9.4万円が上限 → 月10万には届かない

🎯 月額積立 → 必要年収（逆算）

月額積立（円）

10万円/月

年間積立額120万

必要な純可処分（÷ 33.3%）360万

＋生活固定費年192万552万

必要な手取り552万

必要な額面年収約 740 万円

月10万円の積立 → 額面年収 約740万円 から実現可能（投資余力率 33.3%）。この金額で23歳から積み立てた結果を見る →

年収から月の投資余力までの流れ

額面年収

700 万円

投資余力率

33.3 %

年収 700万円 から、社会保険料・所得税(復興税込)・住民税を控除した手取り 529万円、そこから生活固定費 192万（東京）を引いた純可処分 337万円、さらに投資余力率 33.3% を掛けて 12 で割ると、月の投資余力は 9万円。

4都市比較 — 同じ年収で月の投資余力はこれだけ違う

年収（額面）	東京月16.0万 / 月10万可否	大阪月14.0万 / 月10万可否	仙台月12.0万 / 月10万可否	大分月10.0万 / 月10万可否
300万	月 1.3万 ×	月 2.0万 ×	月 2.7万 ×	月 3.3万 ×
500万	月 5.5万 ×	月 6.2万 ×	月 6.9万 ×	月 7.5万 ×
700万	月 9.4万 ×	月 10.0万 ○	月 10.7万 ○	月 11.4万 ○
800万	月 11.1万 ○	月 11.8万 ○	月 12.4万 ○	月 13.1万 ○
1000万	月 14.4万 ○	月 15.1万 ○	月 15.7万 ○	月 16.4万 ○
1500万	月 22.0万 ○	月 22.7万 ○	月 23.4万 ○	月 24.0万 ○

投資余力率 33.3% ベース。東京と大分の固定費差（月6万 = 年72万）は、純可処分の差そのものが投資余力 × 33.3% / 12 として効いてくる。

年収階層別フル早見表

年収（額面）	給与所得控除	社会保険料	所得税＋復興税	住民税	手取り	手取り率	純可処分	投資余力(月)	月10万可否
300万	98万	45万	3万	12万	240万	80.1%	48万	月1.3万	× 不足
350万	113万	53万	4万	15万	279万	79.6%	87万	月2.4万	× 不足
400万	124万	60万	6万	18万	316万	79.1%	124万	月3.5万	× 不足
450万	134万	68万	7万	21万	354万	78.7%	162万	月4.5万	× 不足
500万	144万	75万	9万	24万	392万	78.3%	200万	月5.5万	× 不足
550万	154万	83万	11万	28万	429万	77.9%	237万	月6.6万	× 不足
600万	164万	90万	15万	31万	464万	77.4%	272万	月7.6万	× 不足
650万	174万	98万	18万	34万	500万	77.0%	308万	月8.6万	× 不足
700万	180万	105万	28万	38万	529万	75.6%	337万	月9.4万	× 不足
800万	190万	120万	44万	45万	591万	73.9%	399万	月11.1万	○ 可能
900万	195万	135万	60万	53万	652万	72.4%	460万	月12.8万	○ 可能
1,000万	195万	150万	77万	62万	711万	71.1%	519万	月14.4万	○ 可能
1,200万	195万	180万	114万	79万	827万	68.9%	635万	月17.6万	○ 可能
1,500万	195万	225万	186万	104万	985万	65.6%	793万	月22.0万	○ 可能
2,000万	195万	300万	329万	147万	1,224万	61.2%	1,032万	月28.7万	○ 可能

計算の前提。

対象: 単身23歳・40歳未満（介護保険料なし）
生活固定費: 月16.0万円（年192万）— 居住都市セレクタで切替（東京16万 / 大阪14万 / 仙台12万 / 大分10万）
投資余力ルール: 純可処分（手取り − 生活固定費）の 33.3%
「月10万円可否」の判定基準: 投資余力月額が 10万円以上で ○可能

税制（2026年/令和8年）。

給与所得控除: 標準ステップ（最低保証 74万円 = 本則69万＋特例5万）
所得税基礎控除: 62万円（本則）＋ 42万円（年収665万以下に上乗せ）
住民税基礎控除: 43万円
社会保険料率（本人負担）: 15%（健保4.99% + 厚年9.15% + 雇用0.5% ≒ 14.64% → 15%）
住民税: 所得割10% + 均等割 5,000円
復興特別所得税: 所得税額 × 2.1%

論点。

「23歳から毎月10万円積立」を仮定すると、3分の1ルール下では23歳の時点で額面年収700万円超を要求する。

国税庁「民間給与実態統計調査」によれば、日本の給与所得者の平均年収はおよそ450万円前後。23歳新卒の初任給ベースで見ると、月10万円積立は「3分の1ルール」では物理的に不可能なスタート地点である。

つまり、結果としての「億」だけを切り取って怠慢を論じるのは入口の前提を欠いている。入口（年収）と出口（評価額）はワンセットで見る必要がある。

→ では、その10万円を23歳から積み立てた人は今いくらか（S&P 500 バックテスト）